歴史に学べ

　昨日の続きです。

　ディークマンらの研究チームは、２,０００人の妊婦を被験者として、二重盲検法を用い、細心の注意を払って調査研究を行いました。

　この調査の結果、ＤＥＳには何の薬理的な効果が無いどころか、むしろ早産や流産および新生児の死亡に拍車をかけていたことまでが判りました。

　この期に及んでも米国のＦＤＡは、ＤＥＳの投与を差し止めず、一部の産婦人科医を除いて、相変わらずＤＥＳの妊婦への処方が続きました。

　１９６６～１９６９年にかけて、１５～２２歳までの若い女性が、明細胞腺がんという珍しい膣がんでマサチューセッツ総合病院を訪れました。

　当時、３０歳以下の症例は世界でもわずかに４例しかありませんでした。こうした患者はハーバード大学にまわされました。そこへ、同じ膣の明細胞腺がんに苦しむ娘を連れた母親が受診しました。

　この母親は妊娠中にＤＥＳを服用していたのでした。産婦人科教授のハワード・ウルフェルダーは、同僚の産科医アーサー・ハーブストと疫学者デイヴィッド・パスカンザーの協力を得て、患者の病歴をつぶさに検討しました。

　全患者に共通する因子としてＤＥＳが洗い出されました。この結果は、１９７１年４月２２日号の「ニュー・イングランド・ジャーナル・オブ・メディスン」に発表されました。

　この事から、因果関係を支持する医学者と御用学者との間で、膣の明細胞腺がんを誘発したのがＤＥＳであるかどうかのすさまじい論争が起こりました。その中にあってジョン・マクランの研究チームは、妊娠中の親マウスにＤＥＳを投与することで、生まれてきた子供マウスの膣に明細胞腺がんを誘発させることに成功しました。

　更に、オスへの障害をも調べました。オスの精巣の下降不全をはじめ、生殖器に障害がおこることを確認しました。

　１９７５年に「サイエンス」に研究成果を発表し、思春期以降にならないと表面化しないという恐ろしい結果を明らかにしました。

　これらの地道な研究成果が活かされて１９７９年にＦＤＡは、ＤＥＳの家畜類への成長促進剤としての投与を全面的に禁止しました。

　それから１０年も経たないうちにイギリスにＢＳＥが発生して、米国へ飛び火して現在に至っています。壮大な人体実験をしたのに全く懲りていないとしか思えません。

　少し前には、食品や輸入品の産地偽装や核物質の保管容器のデータ捏造、最近では震強度偽装が行われています。これからも同じことが懲りずに繰り返される可能性は大きいと思います。

　今回、米国産牛肉にたいして産地偽装が行われれば、牛肉全体の信用が落ち、まじめに管理し、安全な食材を提供しようとしている酪農家も被害を受けることになるでしょう。そうならない様に祈るしかありません。

　ここに掲載した論文は、ある企業の中央研究所に勤めておられた方から寄せられたものです。この文を曖昧模湖に掲載したのには、私なりに理由があり、更に合成女性ホルモンについて広く世の中の人に知ってもらいたいと思ったからです。

　あまり耳にしなかった「環境ホルモン」という言葉が俄かに話題となり、マスコミをも賑わした時期がありました。私たちの極めて身近にある多くの化学物質が野生の魚介類や爬虫類の生殖器に異変を誘導しているというものでした。

　環境ホルモンとの関係が証明されているのか否かは判りませんが、成人男子の精子数が減っているとも報道されていました。

　ちょうどその頃ある下水関係の学術集会で意外な発言を聞いたことを記憶しています。環境ホルモンと総括的に呼ばれている化学物質群とは無関係に、下水中には大量な女性ホルモンが混入していると言うのです。

　野生の魚介類への影響については、化学物質によるのかそれとも下水中の女性ホルモンによるのかを良く調べる必要があるとも述べていたような気がします。そのホルモンとは、女性の血液中に存在する正真正銘の天然女性ホルモンと避妊薬として使われている合成ホルモンとのことでした。

　人体由来のホルモンは、女性ホルモン様の化学物質「環境ホルモン」よりも量的に多いのだそうです。真偽のほどは判りませんが、「そのような可能性もあるのか」というのが、それを聞いたときの私の印象でした。

　ＤＥＳを大量に妊婦や動物に投与して当時は、いまほど下水道が完備してなかったでしょうから、河川を通って海洋にまで到達する可能性は少なかったものと推測されます。

　それにしても合成ホルモンやホルモンのような働きをする化学物質は、生体に対して何がしかの良い働きをもしているのかも知れませんが、ともに生殖器に働くとすると怖い話です。

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人体実験に想う

　曖昧模湖にある「416. 米国産牛肉を食べますか．12-12-2005.」を読ませて頂きました。この中で「人体実験」と言う言葉があったので思い出した事があります。
　
　それは、合成女性ホルモン（ジエチルスチルベストロール：ＤＥＳ）の事です。幸いに以前調べものが家に残っていましたので、この顛末をお送りいたします。

　合成女性ホルモンＤＥＳは、１９３８年にエドワード・ドッズとその同僚によって発明された医薬品です。

　当時の第一線の研究者や産婦人科医などから、「ＤＥＳは無限の価値を持つ奇跡の薬」と賞賛されていたようです。流産や早産がエストロゲンの不足によるものと考えられていたという当時の科学的な背景もありました。

　ＤＥＳを妊婦に投与するという前代未聞の大規模な実験が始まり、被験者は米国や中南米などで５００万人にものぼったそうです。結果はどうだったのかは解りませんが、このあとは「流産予防薬」や「快適な妊娠期を保障する薬」として処方されていました。

　更に、「妊婦必携の妙薬」から暴走して、「出産後の母乳量の抑制」、「更年期障害の軽減」、「にきび」、「前立腺がん」、「事後の口径避妊薬」などとして長い間処方されていたようです。

　その上、ニワトリや雌ウシを太らせるなど、家畜を太らせる目的でも大量にＤＥＳが用いられました。

　一方で、ラットの子供に異常が生じたとの理由で危険性を訴える研究者もいましたが、当然の様に無視されました。

　転機が訪れたのはシカゴ大学のウィリアム・ディークマンらの研究チームが、１９５２年の米国産婦人科学会の年次総会でＤＥＳを批判したことに始まりました。

明日に続く。

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ＨＩＶ感染者の２５％に骨粗しょう症

　ＨＩＶの感染者は、年齢的に若く経済活動を担うべき年齢層の人々と子供達に多いようです。アフリカの一部の国では、エイズの影響で国の平均寿命が４０歳をきってしまったところもでてきています。国家が滅亡するかもしれません。

　抗ＨＩＶ薬は、極めて貧しい患者には高価すぎて継続して治療を受けにくいことがあります。そのため感染イコール死亡とまではいかないまでも、かなりの確率で死亡することは確かです。そのうえ心理的な差別感や疎外感にもＨＩＶの感染者は悩まされています。

　１９９７年以降、欧米ではＨＩＶ感染者に骨減少症と骨粗鬆症が生ずることが報告されています。高齢者でない患者においても、骨が軽くなりカスカスになっていることが多いというのです。

　抗ＨＩＶ薬の副作用なのか、食事のせいなのか、運動不足のためなのか、日光浴の時間が足りないのか、その他の理由が原因なのか良く判らないようです。

　平均年齢が４１歳で男性が３６例と女性が３例の３９例の日本人を対象に検討した。検討項目は、骨の組成、骨の形成、骨の吸収と破骨細胞の分化や活性化に関与する因子を調べました。

　１例に骨粗鬆症（２.６％）、９例（２３.１％）に骨減少症が認められました（１０／３９＝２５.６％）。抗ＨＩＶ薬多剤併用療法を受けている患者に骨密度の低下傾向が認められました。２０例（５１.３％）では、破骨細胞の分化や活性化に関与する因子の濃度は、骨密度とマイナスの相関が、骨吸収とはプラスの相関が認められました。

　欧米での成績では、ＨＩＶ感染者の骨減少症と骨粗鬆症との合併率が３０～７０％と報告されているようです。これに比べると比率は低いが、我が国のＨＩＶ感染者でも約２５％に骨減少症と骨粗鬆症との合併率が存在していることが判明しました。

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新しい発見があると思います。

食の不安と死刑

「食の不安、１３億の民を脅かす」と題する記事が９月９日発行の朝日新聞(朝刊)の「水平線／地平線」カラムに北京駐在の峯村健司氏の署名いりで掲載されていました。

　この記事は、読む人によってはかなり強烈なインパクトがある内容です。その概要を紹介します。

　この夏、中国国家食品薬品監督管理局の鄭(チョン)篠萸(シアオユイ)・前局長が収賄などの罪で死刑に処された。

　執行前日に書き留めた遺書が人民日報系の「人民網」で公表された。当局は「腐敗分子を厳重に処分した」とコメントを出した。

　約９年間の在任中、製薬会社８社から６品目の偽薬を承認し、６４９万元(約1億円)相当のわいろを受け取った。偽薬は多くの犠牲者を生んだ。

　製薬会社社長から登用された鄭・前局長は「米食品医薬品局並みに強い監督機関を目指す」として検査に最新機器やコンピューターを導入、同局の権限を強化した。

　製薬会社は前局長の家族らにも高級外車や家具を贈り、接待漬けにした。落ちた「改革派高官」に市民の姿は見えなくなっていた。

　鄭・前局長は遺書の中で、死への恐怖や後悔の念をつづった後にこう書いて、絶命直前に後輩らに託した言葉は、次のようであった。

　「私が殺されることに人民が拍手喝采して喜んでいる。こんなにも恨みを買っていたとは。私は明日旅立つ。私が殺してしまった人たちの魂と、どう接したらいいのか。どうか許してほしい」、「ようやくいま気づいた。私の持っていた権力とは人民の生命と安全を守る重大なものだったんだと」。

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ゴキブリと喘息

　米国立衛生研究所の委託をうけた複数の研究機関が、小児喘息に影響を与える要因について三年間にわたり全米規模の調査を実施したようです。

　テキサス大学医療センター内科・小児科の教授らは、その結果をアレルギー・臨床免疫学雑誌に発表しています。興味ある内容が含まれていますので、一部を紹介します。
　
　都市部に住む５歳から１１才までの中等度から重度の小児喘息患者９３７例を対象として、ゴキブリやダニのアレルゲン、ペットのふけ、カビに対する感受性を皮膚テストで検査した。さらに寝室で採取したホコリに含まれる各アレルゲンの含有量をも分析した。
　
　その結果、シカゴ市、ニューヨーク市(ブロンクス地区)などの米国北東部の住居からは、喘息の症状を誘発するのに十分量のゴギブリ・アレルゲンが検出された。

　一方南部と北西部のテキサス州ダラス市、ワシントン州シアトル市の住居からは喘息症状の増悪につながる量のダニ・アレルゲンが検出された。

　ゴギブリ・アレルゲンとダニ・アレルゲンの二つのアレルゲンの検出量と居住形態とに関連性があり、ゴギブリ・アレルゲン量は高層建物で、ダニ・アレルゲン量は一戸建て住宅で最大であった。
　
　ゴキブリは水場と食べ物に誘引されて集まる。住居内のダニはヒトの皮膚のフケを餌とし、フトン、カーペット、カーテンなどのホコリの溜まりやすい場所を住処とします。

　ダニ・アレルゲンは、ダニの消化管に由来するタンパクでダニの糞に排泄される。ゴギブリ・アレルゲンは、ゴキブリの唾液、糞、分泌物、死骸などに由来します。　
　
　ゴギブリ・アレルゲンは、1) 台所や食堂以外で食事をしない、2) 冷蔵庫内で保存しない食べ物はプラスチック容器や密封できるプラスチック袋に納める、3) 台所の生ゴミは毎日捨てる、4) カーペットを敷いてない床はぬらしたモップで拭く、5) カーペットを敷いた場所は頻繁に掃除機をかける、などで接触を少なくすることができる。
　
米国環境衛生研究所長は、「都市部の家庭環境では、小児喘息の主なアレルゲンは、ゴキブリであることが判った。しかし、普段の清掃などでアレルゲン量を少なくすることは可能である」と述べています。
　
　小児のアレルゲンへの曝露と生活様式に地理的構造的格差があることが報告され、ダニやペット由来のアレルゲンよりゴキブリのアレルゲンのほうが喘息の症状を悪化させると言う内容です。

　米国のゴキブリとダニは、地方と建物を住み分けているようです。国内ではどのようになっているのか興味があるところです。また日本国内でのフローリング床は、電気掃除機を使わないで、モップでホコリをとるほうが、ホコリをまき散らかさないので、喘息の患者には大変に有効な手段のように聞いています。

　ゴキブリのアレルゲンとはこれまで聞いたことがありませんでしたので、大変に興味を覚えました。

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日本人の長寿の秘訣

　５０歳を超えていた平均寿命が４０歳弱になってしまった国々がアフリカに出現してきました。

　平均寿命が大幅に短縮した最大の原因は、生殖年齢層のエイズによる死亡です。その結果、アフリカの一部の国では生殖年齢を過ぎたお年寄りと子供の多い社会となりつつあります。生殖年齢層の極端な減少は、これから先の国家と民族の存亡にかかわるゆゆしき現象です。

　ところがアフリカの国とは異なりわが国では、１００歳を超えるお年寄りが全国に一万人を数える世界でも珍しい長寿大国となりました。

　それにしても１９００年代の日本人の平均寿命は、４０歳代であったのです。その後大きな戦争が何回もあり、日本人の生活の厳しい時代もありました。ところが１００年の時間が経過して２０００年代になると、日本人の平均寿命はなんと４０歳代から８０歳代へと驚くほど飛躍的に伸びました。

　国民全体の平均寿命が１００年間で４０歳も伸びたのです。今後もこのままの状況が続くと仮定すると、今から１００年後の２１００年には日本人の平均寿命は、なんと１２０歳になっているのかもしれません。不老長寿の秘訣はなんであるのでしょうか。

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ライオンの「バルサン氷殺ジェット」

　化学系の学術雑誌の最新号に「氷殺ジェットのヒットの秘訣」についての記事が掲載されています。

　編集者がライオンの開発担当者に質問をする形式で「不快害虫を瞬間的に凍死させる殺虫剤」を判りやすく説明しています。

　掲載文の最後に、①殺虫成分を使わない殺虫スプレーであるため子供にも安全であること、②冷却作用であるため比較的短時間に害虫の動きを止めることができること、③香料としてのメントールの香以外に原料ににおいが殆どないなどから、従来の殺虫スプレーのイメージに一石を投じたのではないかとの話で結ばれています。

　ところが、氷殺ジェット(バルサン)引火事故発生20件で自主回収し、販売中止を決定と報道されました。

　ライオンは８月２７日、３月６日に発売しヒット商品となっていた殺虫スプレー「バルサン氷殺ジェット」を自主回収すると発表した。ガスレンジなど火気のある場所で使うと、噴射剤に引火することがあり、顔面やけどを負う火災などの事故が２２日までに２０件発生したためという。

　噴射剤には可燃性のＬＰガスを使用している。ヘアケア用品にも広く使われているガスであるが、ライオンは「凍らせるスプレーなので火気に対する危険性の認識が薄く、連続使用で換気が不十分になる例があった」と説明している。

　製品には火気や換気についての注意書きがあったが、重大事故の発生で回収を決めたという。

　使用者の使い方が悪かったような気もするが、使用者の使用の仕方に係わらず、「製造者責任」というのは有効なのです。

　危険性への認識が少し甘かったような気がする。

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中国産枝豆から除草剤

　厚生労働省は、中国産枝豆から除草剤であるプロファムが相次いで検出されたと発表した。

　この農薬「プロファム」は、日本国内では使用が禁じられており、食品での残留が認められていない。

　このため中国産の枝豆は、当分の期間、農薬「プロファム」が検出されなくなるまで、冷凍枝豆は輸入が出来なくなる。

　先般中国の青島市にゴルフとグルメの小旅行に仲間と出かけた。来年のオリンピックのヨット競技の会場予定地だそうで、建設ラッシュに沸いていた。

　青島市のレストランで四川料理、北京料理、海鮮料理や飲茶などがうまかったので、たらふく食べた。年数ものの紹興酒も日本円にすると適当な値段であったので、飲み放題にかちい状態であった。料理とお酒をたんのうして帰ってきた。

　ことゴルフに関しては、キャディーと言葉が通じないので、久しぶりにボールをなくしてしまった。コースは立派なのだが、キャディーの教育はまだまだという感じであった。

　国内旅行のゴルフと同じくらいの費用がかかるのは、少し割高に感じた。それでも本場の中国料理が美味しかったので、次には大連市にでも出かけようということにして帰国した。

　ところが中国産の冷凍枝豆に限らず、中国産の食材について安全感や安心感に信頼感や信憑性が欠如しているように感じてきた。

　それで北京オリンピックが終わるまで、大連市でのゴルフとグルメの小旅行は、中止することに皆で決めた。

　大気は汚染がひどく、水道水は臭くて飲めない、食材は化学薬品での汚染が怖い・・・、これでは中国に行きたいと思う人は居なくなるでしょう。

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よい食事と肺機能

　ハーバード大学の先生方がアメリカとカナダの高校生２，１１２例を対象として、食事の内容と肺機能との関係の調査研究をし、その結果を発表しました。

　調査対象の高校生は、主に白人で、３分の１は過体重の肥満、４分の１は日常的に喫煙していた。

　低級脂肪酸、ビタミンＣ、ビタミンＥ、レチノール、ベーターカロチン、果物、野菜などの食事内容を調査し、呼吸器の健康状態との関係を調べた。

　その結果、被験者の３分の１は低級脂肪酸、ビタミンＣ、ビタミンＥ、レチノール、ベーターカロチン、果物、野菜の摂取が不充分でありました。

　果物の摂取量の少ない者は、肺機能の艇か慢性気管支炎のリスクが上昇していた。またビタミンＣ摂取量の低い喫煙者は、摂取量の多い者と比較して、ぜん息などの呼吸器症状のリスクが高かった。

　結論として、よい食事は酸化ストレスに対する予防効果を発揮する可能性があると指摘しています。

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イソフラボンが前立腺ガンに有効

　世界的に前立腺ガンの患者が増加する傾向を示しています。実際に前立腺ガンの患者の発生数の増加も要因として考えるべきでしょうが、それ以上に前立腺ガンの検出する手段の格段の進歩が背景にあるようです。

　札幌医科大学など国内の共同研究班は、大豆に多く含まれるイソフラボンが前立腺ガンの予防に有効であるとの成績を発表しました。

　前立腺ガンの患者２００例と年齢を同じくした比較対象２００例について、栄養やライフスタイルなどと前立腺ガンとの関連を調査しました。

　その結果は、ＢＭＩ、身体活動、職業、前立腺ガンの家族歴や本人個人の病歴は、前立腺ガンとの関連は認められなかった。

　イソフラボンとその類似体（ゲニステインとダイゼイン）は、前立腺ガンのリスク低下と有意な関連があり、イソフラボンの摂取量が３０．５ｍｇ／日と比較して８９．９ｍｇ／日でのリスクは０．４２となった。

　大豆製品は、多価不飽和脂肪酸、n-6脂肪酸、マグネシュウムの含有量が多いため、イソフラボンの摂取はこれらの栄養素の摂取と関連していた。

　大豆に豊富に含まれるイソフラボンは、女性ホルモンと似ているため、あまりに大量に摂取することは、好ましくないと言われています。

　男性の癌である前立腺ガンは、男性ホルモンを抑制する薬物療法が取られています。このことは、逆な表現をすると、女性ホルモンを多くすることに似ているわけです。

　そうだとすると、女性ホルモンに似ているイソフラボンが前立腺ガンの予防に有効であるとの結果は、これまでに言われてきた事柄となんら矛盾することがないように思われます。

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オーストラリアでも競馬が中止

　オーストラリアでも馬がインフルエンザに罹っていることが検出されたようです。その結果、日本の場合と同じように競走馬が感染しているので、馬の移動が禁止され、同様に競馬も中止となっているようです。

　ところがオーストラリアの競争馬は、日本の馬との接点があるのだそうです。インフルエンザに罹っている日本の競走馬との接触があり、日本馬からインフルエンザがうつされたのではと推測されているようです。

　日本人はハシカのワクチンを受けない人が多く居るため、ハシカを輸出するケシカラン国といわれているようです。日本からの観光客は、お金を持ってきてくれるのは大歓迎なのでしょうが、病気を持ち込むので嫌われ者のようです。

　競走馬も日本からうつされたとあまりアリガタクない話になっているようです。

　白い恋人の賞味期限の問題、ミートホープのニセ牛肉の事件、社会保険庁の公的年金の記載漏れ事件、火を吹く乾電池など、日本人または日本全体のタガが少し緩んでいるのと違いましょうか。

　中国政府は、食の安全や安心に反する問題は、なにも中国だけの問題ではなく、日本でもミーとホープや米国のＢＳＡなど幾らでもあると公言しているそうです。

　暑さに負けずに、少し気合をいれて、頑張りましょう。

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イギリスで大事故・口蹄疫勃発

　イギリス南部のギルホード近郊の農場で、牛などの家畜約６０頭から家畜伝染病に指定されている「口蹄疫」が検出されました。

　この情報を受けたイギリスの環境・食料・農村省は、牛や豚とその肉製品の国外輸出を自主的に停止する方針を明らかにしました。

　行政当局は、現場から半径３キロ未満を立ち入り禁止区域に指定し、家畜の国内移動をも原則として禁止にしました。

　ブラウン首相は、国家緊急治安特別閣議を招集し、徹底した原因究明と被害の拡大防止を明言したのでした。

　その後に判ったことは、マスコミによると家畜から検出された口蹄疫の原因ウイルスと現場の近くにある研究所が保管し使用している当該ウイルスと遺伝子の構造などが全く同じであることが判明し、研究所から逃げ出したウイルスによる事故の可能性が高くなったようです。

　話題を変えます、いまから２５年ほど前の事故を思い出します。天然痘という恐ろしいウイルスによる病気は、その当時毎年数百万人の死者をだしていました。

　皆さんご存知のように天然痘を予防するワクチンは、今から二百年ほど前にイギリスの内科医ジェンナーによって発明されました。

　ＷＨＯが先頭になって「ジェンナーの天然痘ワクチンで天然痘の撲滅作戦」が地球規模で開始されだしました。

　そのとき「天然痘の撲滅作戦」を指揮していたのは、イギリス人科学者でした。あとわずかで天然痘を地球から消滅させられる段階にまで到達した時、不幸な大事故が自分の研究所で起こりました。

　指揮官が所属していた公的研究所で天然痘による科学者の感染が起こったのです。数名の犠牲者を出したその感染事故は、研究室の排気装置の不具合から、隣の研究室で取り扱っていた天然痘のウイルスが排気管を伝わって、別な研究室の研究者に感染したのでした。

　天然痘を地球から消滅させようと指揮していた科学者の足もとで、大変に不名誉な事故が勃発したのでした。

　その指揮官は、この事故を恥て自分の責任と感じ、自らの命を絶ったのでした。当時私達ウイルスを扱う世界の研究者は、その指揮官が遺していった子供達への教育費を遺族に捧げました。

　この度の口蹄疫の事故は、原子力発電施設の事故と同じく、設備が悪いのではなく、単純な人的ミスによることが多いのです。技術者や科学者の基礎技術を常に鍛錬し、万が一に事故が発生したときの被害拡大を防ぐための方策も叩き込んでおく必要がありそうです。

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参院選挙の結果が意味すること

マスコミが報じたこと
　参院選挙についての事前予測では、不在者投票が前回の投票時よりかなり多い。これは選挙当日の投票率もたかくなると予測される。

　自民党は苦戦の模様、野党は善戦している。これらの模様から民主党などの野党は、改選前を上回る議席を獲得するかも知れない。

投票が終わった
　投票率は、前回よりは低くはならなかつたが、マスコミが騒いでいたほど高い投票率にならなかった。

　「野党が改選時より議席が多くなる」は、当たりであった。しかし、自民党の獲得議席数は、マスコミが予測していたよりははるかに少なくなった。

　結果的には、マスコミの予測はそれほど正確でないことが判明した。

これからどうする
　ゼネコンなどの談合、製鉄会社のカルテル、政治資金の偽報告、親子、兄弟や夫婦での殺人、何でも盗むドロボウ、他人を騙す詐欺など、根深いと思われる「美しくない」事件が後を絶たない。

　これを契機に、根本的に「本質、本物」を考え直しませんか、これからでも遅くないと思います。日本人は、本質的には悪人の集団でないのですから、誇りを持ちましょう。

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家庭で実践できる二酸化炭素の削減

政府提唱の削減案
　「１人１日１キロの二酸化炭素ダイエットを」、地球温暖化対策について、安倍首相が５月２４日、家庭で実践できる二酸化炭素削減のアイディアを発表した。

　家庭部門の二酸化炭素排出が大幅に増えているため、京都議定書の目標達成に向けて、ライフスタイル見直しの国民運動にしようとの狙いがある。

　１キロの二酸化炭素はサッカーボール約１００個分の体積に相当する。ダイエット案で、シャワーの時間を１日１分減らせば７４グラム、マイバッグを持ち歩き、過剰包装を断ると６２グラムなどと、１日あたりの二酸化炭素削減量を例示。

　ただこれらを合計しても１日６１０グラムで１キロ（１，０００ｇ）には届かないため、国民からもアイディアを募りたいとしている。

　工場や事業所などを含めた全体の二酸化炭素排出量に占める家庭部門の割合は約１５％。全国民が１日に１キロダイエットに成功すれば年間約４，７００万トンの二酸化炭素削減になり、政府が京都議定書で目標としている年間約３，８００万トンの削減を達成できるという（５月２５日・金曜日、全国紙朝刊掲載）。

　この類の数値は、算出された基準となる条件の提示がないため、一般人には全体を把握することが難しい。「冷房の温度を１度高く、また逆に暖房の温度を１度低く」すると一日に付き３５グラムの二酸化炭素を削減できるとある。

　３５グラムの二酸化炭素を削減できるのは、四畳半の和室なのか、または八畳の洋室でも同じなのかが判らない。そのため５０グラムを削減しようと考えても、どのような努力をしたらよいのかが判らないのである。

　テレビを１日に１時間使わなかったときの消費電力や削減可能な二酸化炭素量が判らないで、どうすれば１日に６４グラムもの量を削減できるのでしょう。さらに、３９０グラム／日の二酸化炭素を削減できるアイディアを国民から公募するとしているが、協力する仕方が判らないのであるから応募することは難しい。

　自分の考えがないのに、他人の意見ばかりを非難や批判しているだけでは、問題の解決にはなりません。とにかくできることからやってみるより良い方法はないのかも知れません。

　ここで少し難しい問題を提起します。皆で考えましよう。新潟県中越沖の地震が計り知れない被害を原子力発電所に与えたようです。

　①日本人の特性なのかも知れませんが、事件が起きたら情報を小出しにするから、不安と不信を生むのだと思います。分かったことをすぐに公表する態勢を作らなければなりませんが、どうすればよいのでしよう。

　②万が一の災害を想定して、日本のような地震国に原子力発電施設を作らせないと国際世論が言い出したらどうしますか。石炭や重油で発電すれば良いとお考えですか。二酸化炭素を考慮して水力や風力のような天然のエネルギーに切り替えますか。

　③日本政府が旗振りをして「京都議定書」を作成しました。その責任ある国が二酸化炭素の排出量削減が不可能となったらどう対応するのでしよう。そのたまだまだ問題はあります。

　江戸時代の生活にはもう絶対に戻れないのですから、早急に二酸化炭素の問題は皆で知恵を出し合って解決させる方向にカジをとる必要があります。

　ご意見をください。

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タバコは政府が許可している最大の殺人鬼

　わが国は、喫煙対策や喫煙マナーに関する限り未だ発展途上国ではなかろうか。

　わが国の男性の喫煙率は、平成１３年の統計では４５.９％になっているそうです。ところがその他の国では、例えば、フランスでは３９.０％、英国では２９.０％、米国では２７.６％などとなっているので、国内の喫煙率よりはるかに高いそうです。

　２０～５０才代の男性では、５人に３人が喫煙者であることになります。

　女性の喫煙率は、現在これらの国に比べてまだ低いようですが、若年層では上昇傾向にあるのは確実のようです。

　一方、冬の寒い北海道は、国内では有数の喫煙地帯で、男性は５３％、女性では全国平均が１４％であるのに対して２４％と特に高い数値となっています。

　北海道では離婚率、性感染症の感染率も高いが、これらはいずれもたばこと間接的に関係がありそうだと言われています。

　ガン全体の３割は喫煙が原因であるという報告もあります。その他、心疾患、呼吸器疾患など多くの疾患とタバコとの関係が指摘されています。

　タバコによる死者は、全世界中で現在年間４００万人、２０３０年には１，０００万人になるとＷＨＯ（世界保健機関）は推定しています。

　タバコは国家が承認している最大の殺人鬼であると、ブルントランドＷＨＯ事務局長は言っています。

　これは、北海道地方のとある新聞記事の一部を抜粋したものです。皆さんは、タバコまたは喫煙をどのように考えていますか。

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白チョコより黒チョコが血圧に効く

　ドイツの先生方がアメリカの医師会雑誌にチョコレートと血圧の関係について報告しています。

　英語でチョコレートというと、板チョコのチョコレートの意味もありますが、ココアのこともチョコレートと言います。しかし、ココアには白いココアはないでしょうから、ここでのチョコレートは板チョコのチョコレートのことと思います。

　チョコレートの原料となるココアの大量摂取がポリフェノールの作用による血管の機能を改善し、血圧を低下させることはこれまでに示されています。

　少量のポリフェノールの習慣的な摂取が血圧にどのように影響するかを調査しました。

　５６才から７３才までの成人４４人を対象に、３０ｍｇのポリフェノールを含む黒いチョコレート６．３ｇ＝３０ｋｃａｌを毎日食べてもらう群とポリフェノールを含まない白いチョコレートを毎日食べる群に無作為的に分けました。

　１８週間後の血圧の変化を調べました。黒いチョコレート摂取群の１８週間後の血圧は、収縮期血圧も拡張期血圧も共に低下しました。しかし、体重や血清脂質値、血糖値などの変化は認められませんでした。

　結果として、高血圧患者では、ベースライン時の８６％から６８％に低下しました。一方、白いチョコレートの摂取群では、血圧の変化は認められなかった。

　スイスの軍人は、非常時用に常にチョコレート（高カロリー）を持参していると聞いたことがあります。また熱いココアは、ピロリ菌に良く効くとも聞いたことがあります。今度の報告は、血圧を下げる作用があるが、ポリフェノールを含まない白いチョコレートには効果がないと述べています。

　ホワイトチョコとダークチョコとは、何かが少し違うようです。チョコレートの黒いのは、ポリフェノールの色なのでしようか。チョコレートが黒い理由をご存知の方は、教えてください。

タバコは前立腺ガンに悪いよ

　エッセン大学病院の泌尿器科の先生らは、「最新の研究から、タバコにより前立腺ガンが悪化する」と発表しました。

　前立腺ガンと診断された時点でタバコを吸っていた５２例（喫煙群）とタバコを吸っていなかった１７１例（非喫煙群）のデータを比較検討した。

　その結果、ガン以外の死因を除いた１０年生存率は、非喫煙群で８７％であったが、喫煙群では５８％であった。

　前立腺ガンが原因で死亡するリスクは、喫煙群では非喫煙群の約３倍に達することが明らかとなった。

　喫煙群と非喫煙群で前立腺ガンの発生率はほぼ同等であったことから、ニコチンは前立腺ガンの発生を促進するわけではないが、予後を著しく悪化させることが示唆されました。

　ニコチンの影響をうけた喫煙群で経過が不良であった理由として、ニコチンはガンで新しく血管が作られることを促進する可能性が考えられます。

　タバコを吸う人は、自分だけでなく、周りの人にも悪い影響を与えているかもしれないことを知る必要がありそうです。またあなたの周りの男性でタバコを吸う人がいましたら、前立腺ガンになったら、生存率が短くなるらしいからタバコを止めたほうが良いと説明してください。

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健康や長生きは、歯の数から

　兵庫県歯科医師会が、兵庫県内に住む７０才から８９才のお年寄り、約２万７,０００人を対象として、１カ月間に支払った医療費を調べたようです。

　自分の歯がゼロで総入れ歯の人は、２０本以上自分の歯がある人に比べ、月額で約１万５,０００円も高く医療費を支払っていることが分かったとのことです。

　また、疾患ごとに歯が少ない人と多い人の有病率を比べたところ、糖尿病は歯ゼロの人のうち８．２％で認められたが、２０本以上の人は７％でした、認知症は歯ゼロの人が１％に対し、２０本以上は０．３％、心臓など循環器系疾患はゼロの人が５％に対し、２０本以上は３％など、歯の少ない人の方が深刻な疾患を抱えている傾向がみられた。

　歯の少ない人ほど糖尿病や認知症など重い病気を抱え、医療費がかさむケースが多く、「歯が健康な人ほど元気でいられるということを示している。歯の大切さをアピールするきっかけになれば」と歯科医師会は述べています。

　歯がないと食べ物を咬むことが不自由になるたけでなく、色々な重篤な病気を抱え込む危険性が高いとの報告です。病気になれば、必然的に医療費の支払額も多くなることでしょう。健康や長生きは、歯の数からのようです。

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原発の火災は想定外

　宇都宮大学の松岡教授は、原発を訪ねては職員に地震時の火災が起こる可能性を尋ねてあるいていた。いつも「原発には燃えるものはほとんどない、地震がっても火災までは起きない」との答えが返ってきたという。

　中越沖地震での原発がうけた５０件以上の損傷の一覧表を見て、松岡先生は衝撃を受けたそうです。発火や延焼の原因となる「油漏れ」が多発していたからだ。変圧器などから６件の油漏れが見つかった。

　原発の高さが七メートルもある巨大な変圧器が黒煙を出して燃えた。変圧器には絶縁用に大量の油が入っており、消火には化学消火剤が有効であるが、火災を想定してなかったために、変圧器の近くに化学消火剤は準備してなかった。

　原発が地震に伴って火災が発生した場合の具体的な対応を定めていなかった。そのために火災が発生して消火までに２時間も掛かってしまったそうです。

　原発は強力な放射性物質の塊のようなものてすから、安全には安全の対策があって然るべきト思います。　

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個人情報の保護＝連絡つかず８０％

　新潟県中越沖地震で大きな被害が出た柏崎市では、避難支援などを必要とする「災害時要援護者」のうち、１人暮らしの高齢者でいまだ連絡が取れていない人が８割にのぼっているそうです。

　個人情報保護法などが障害になり、地域住民の協力が必要な「支援計画」ができていないことが原因らしいのです。

　災害発生時の救出や避難誘導に欠かせない態勢づくりが進んでいない実態が浮き彫りになってしまいました。

　必要があって個人情報保護法という法律が制定されたものと思う。制定の目的がどんなことに起因するのかは、私個人としては今となっては良く判らない。

　本人の承諾もないままに個人の私的な事柄（他人に知られたくないこと）を公にされることによる被害を防ぐ必要性はほとんどの人が理解できると思います。

　ところが個人情報保護法が制定されてしまうと、学校を初めとする組織の構成員の名簿を作ることもままならなくなりました。

　その結果、ある人の「転居先を教えてください、住所を教えてください」と問い合わせても、教えてもらえなくなり、場合によっては大変に不便な環境になりつつあります。

　個人情報保護法にクレームをつけるのではありませんが、その運用にある程度の自由度があっても良いのではとかねがね思っていました。

　それが今回の地震の被害の報道によるように、１人暮らしの高齢者や支援が必要な要介護者の所在すら判明しなくなっては、介護活動や支援活動の邪魔になってしまうでしょう。

　一部のことに限れば、個人情報保護法などない方が良くなります。もう少し暖かい心のこもった対応ができないものなのでしょうか。　

中国農民は売物を口にしない

　冷凍の中国産ピーマンから殺虫剤のピリメタニルが基準値を超えて検出されたとして、厚生労働省は食品衛生法に基づく検査命令を出した。最近なにかとつるし上げられてる感がある厚生労働省ですが、ようやくヒットを飛ばした感じがします。

　当面の間、中国産ピーマンは、ピリメタニルの残留を調べる検査に合格しなければ輸入できなくなる。厚生労働省のモニタリング検査で同様のケースが２度にわたり見つかったことを受けた措置だそうですが、今年一月の１回目の検出で検査命令を出せなかったのだろうかと疑問が残ります。

　厚生労働省によると、今年１月、兵庫県の業者が輸入した冷凍食品のピーマン（約８トン）からピリメタニル０・０４ｐｐｍ（基準値０・０１ｐｐｍ）が検出され、６月には、東京都の業者が輸入した冷凍食品の赤ピーマン（１１トン）から同じ農薬が０・０２ｐｐｍ検出されたそうです。

　ほうれんそう、歯磨き粉。エビ、肉まん、蜂蜜、にんにく、ピーマン・・・、正直言って、これだけ出ているのにあまり驚かなくなったのは自分でも怖いと思う。

　台湾から来た友人が言うには、農民が野菜などには農薬が驚くほどに付着しているのを知っているから、農家の人は「自分で作った野菜でも、売りに出す分は口にしない」そうです。自分の健康のためなのだそうです。

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ペグインターフェロンとリバビリンの効果

肝癌患者の８０％以上は、Ｃ型肝炎ウイルス抗体が陽性であるようです。このウイルスは、プラス１本鎖ＲＮＡを遺伝子とするフラビウイルス科に分類されています。

　今現在も試験管内で培養することができないウイルスの１種類なのです。ＲＮＡを遺伝子とするウイルスですから、ウイルス核酸が複製される場は、細胞質であるはずです。それがなぜ高率に肝癌の原因となるのかはいまだ依然とて不明です。

　インターフェロンは、注射後生体からの消失が早いため、生体内にある濃度をある期間維持させるためには、頻回に投与を繰り返す必要があり、患者に苦痛を強いるケースが少なくありません。

　それでインターフェロンの活性や持続性を高める改良が試みられてきています。インターフェロンに分子量約４万の不活性型ポリエチレングリコール(ＰＥＧ)を結合させたペグインターフェロンがあります。

　腎臓からの排泄を遅らせることにより血中半減期が９０時間以上となり、これまでのインターフェロンより１０倍以上の持続効果があり、抗インターフェロン抗体の誘導能も低く、リバビリン（グアノシンのアナログ）との併用で有効性はＣ型肝炎ウイルス感染者全体の約５０％に達するとされています。

　Ｃ型肝炎ウイルスの診断は、ウイルス蛋白を抗原として免疫抗体を測定するシステムが確立されています。この検査法の確立と検査の精度の上昇から、Ｃ型肝炎ウイルスの検出が容易となり、その結果Ｃ型肝炎ウイルスの感染者は全世界の人口の約１～２％と推定されるようになりました。約１億人もの感染者がいる計算になります。

　ペグインターフェロンの有効性の上昇も結構なのですが、毎週３日も注射を受ける治療法は患者に大変な苦痛を強いています。そのうえＣ型肝炎ウイルス感染は、慢性化し、肝硬変と肝癌へと進行することが判っていますから、有効で確実な治療法の確立が強く望まれるゆえんなのです。毎週３回も投与しないで数週間に１回で済むような治療法も開発されつつあると聞いています。　

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上海市の水道水はドブ臭い

　中国の経済的な発展はすさまじく、例えば、車の製造では世界一になったらしい。

　先般沿岸域の都市である青島を訪ねたが、オリンピックでヨットの競技が行なわれるのを見越して、リゾートホテルやマンションの超高層ビルの建築ラッシュはすさまじさを感じた。

　あの景観を見て、電気、水道、下水やガスなどの生活基盤を支えるライフラインのインフラの整備はどうなっているのだろうかと疑問がわいた。オリンピックが終わって経済バブルが弾けなければよいがとの思惑が頭をよぎった。

　いま東京である国際学会が品川のホテルを会場に開催されています。台湾人の実業家の友人も東京に来たので、シバラクぶりで食事をしながら話を機会があった。

　話題は必然的に中国の経済になり、世界の工場も良いが、自分の会社も上海で活動しているのだが、停電も困るけれども、水道水のドブ臭いのには本当に困る。飲み水は、ミネラルウォーターを買って何とかしているが、お風呂やシャワーまでミネラルウォーターを使うことはできないと言っていました。

　ところが今月７月１２日の新聞に「太湖にアオコ　大量発生で飲料水ドブ臭く　温家宝首相、異例の謝罪」という記事が写真入で大きく報道されていました。

　太湖とは、中国で三番目に大きな湖で、上海の上流に存在する。富栄養化によるアオコが過去最大規模で発生し、被害が下流域にまで広がっている。

　湖岸沿いに抹茶色の帯が数メートルの幅で伸びる。その厚さが３０センチもあるドロドロりアオコが湖面を覆う。バキュームカーやヒシャクで吸い上げる作業が続いている

。

　記録的に高温と少雨、長期間の工事・家庭からの排水、農薬の使用などが原因の複合汚染が原因らしい。地方政府が、税収と雇用をもたらす汚染企業と癒着している構図があり、根絶は容易でないらしい。

　ここしばらく「健康、生命、食などの安全」についての中国からの話題は終わりそうもない。

　ダンボール入りの肉まんを食べ、ドブ臭い水を飲んでいる中国人自身の安全と安心の確保が最優先されるべき課題ではないだろうか。

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ダンボール入り肉まん

どこまで狂っているの中国は
　北京市の工商当局が１１日に行った検査で、同市朝陽区の露店でダンボール片入りの肉まんが販売されていたことが分かったとテレビで放映されました。

　記者らしい人がなにか固いものが入っていますねと聞くと、ダンボールだと店主らしき人物が答えていた。

　肉まんはダンボール片６に対して、豚肉４の割合で製造されていた。しかも使用されていたのは病死した豚の肉も使っていた。ダンボール片を豚肉に混ぜ、ミンチ状にすると味は本物と大差なくなったという。中国人は安ければ何でも良いのだろうか。情けない国民に成り下がったものだ＞

　さらに製造場所はハエが飛ぶなど衛生管理が全くされておらず、犬のフンが付着している器具もあったという。

　中国では豚肉の価格が急騰しており、北京市で１キログラム当たりの価格は２１元程度。一方、ダンボール片は約０．８元だそう。

　店主は肉まんを毎日少なくとも２０００個販売し、材料代の節約？によって１０００元程度の不当な利益を得ていた。同業者の話では問題の肉まんが登場したのは１０年前だという。

　これまでも北京市当局は食品の品質検査を行ってきたが、問題は解決されていない。今後、検査体制が改めて問われる可能性もある。検査官も信用できないのとちがうのだろうか。

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電子レンジは強力な殺菌ツール

　フロリダ大学の研究者は、一般家庭で使われている電子レンジを用いて一般人に役に立ちそうな研究を実施し、その結果を発表しました。

　多くの家庭で汚れたスポンジやブラシを皿洗い機に入れて洗浄しているが、これはほとんどなんの効果もない。皿洗い機から取り出したスポンジやブラシは、いっけん清潔そうに見えるが、汚染はほとんど除去されていない。

　そこで皿洗い機の代わりになる殺菌洗浄法を探し、家庭用電子レンジの殺菌能力を調べた。教授らは、家庭の台所で普通に認められる危険な細菌を大量にふくむ汚水を特別に準備しました。

　この汚水にスポンジやブラシなどを浸しました。そのスポンジやブラシから搾り出したサンプル液の細菌量を実験開始前に計測し、比較対照としました。同じ汚水に漬けたスポンジやブラシをさまざまな時間で電子レンジにかけ、同じような方法で細菌量を計測して、電子レンジの効果を判定しました。

　電子レンジに２分間かけると、死亡事故をおこすような食中毒の原因となるサルモネラや大腸菌、ウイルスや細菌芽胞などの９０％は死滅しました。

　大腸菌群の細菌は、電子レンジのマイクロ波に対して最も抵抗性が弱く、電子レンジに３０秒間かけるだけでほとんどが死滅しました。

　細菌のウイルス（MS2ファージ）は、１～２分間のマイクロ波の照射でほとんどが死滅しましたが、しかしながら、セレウス菌の芽胞は、最も抵抗性が強く、マイクロ波の照射による不活化には４分間もの時間が必要でした。

　研究者らは、２００１年９月１１日以降に米国で起こったバイオテロで炭疽菌が使われたが、炭疽菌の芽胞は実験的に使用できないので、炭疽菌の代わりにセレウス菌を用いた。

　電子レンジに１０分間かけることで、セレウス菌の全ての芽胞を死滅できたが、実際には炭疽菌を使用して電子レンジの効果を確認する必要があると述べています。

　電子レンジは、金属製の器や水分のない皿みたいなものには使えませんが、短時間に照射されたものの中心から熱くする力があります。

　そのため合成のスポンジやブラシの類に水を含ませて、適当な時間だけ照射するとその水分の発熱でバイキンは死滅するというのが、研究者らの狙いです。

　今回の実験のようにスポンジやブラシの類には、電子レンジは格好の滅菌ツールになると思います。しかし、哺乳ビンなどの容器にも使えるという訳にはいきません。

　１０年以上も前に私も同じような試験をしたことがあります。細菌の培養液を入れたガラス製の三角フラスコを電子レンジにいれて殺菌ができるかを調べました。フラスコにいれた液量によりますが、電子レンジにかけていると、泡が出てきて、その泡がフラスコからあふれてしまいます。そのために、電子レンジの熱源のスイッチを入れたり切ったりして試験を行ないました。

　その結果、ある程度の効果はありますが、４分間もの長時間の照射は出来ませんでしたので、完全に死滅させることは出来ませんでした。

　しかし、電子レンジと電気洗濯機を上手に使うと、洗濯機の内容量に匹敵する液量の細菌を培養することができます。病気や食中毒を起こすようなバイキンの培養に洗濯機は使えませんが、池や雨水にいる細菌などを増やすのには便利な道具になります。

年金問題で大発見

ネコババ問題
　５０００万件という途方もない数の誰のものか該当者不明の年金の記録は、聞いた国民は唖然としたはずです。どうしてこんなことが起こってしまったのでしょう。

　年金記録漏れ問題の原因解明・責任追及を行なう「年金記録問題検証委員会」という組織が総務省に作られているようです。ここが昨日の１０日に安倍首相に中間報告書を提出したと新聞に掲載されています。

　この報告書をあらためて読んでみると、社会保険庁と社会保険事務所という公的な組織は、「誰のために存在し、誰のために仕事をし、何のために記録を不明にしたのか・・・」などの一部が記載されています。結果として、実務者もさることながら、監督者や管理者はなにをして給料や退職金を貰っていたのか、腹立たしくなりました。

保険料の着服
　中間報告書に意外な表現が記載されていて、大発見があり驚きでした。「社会保険庁職員らの保険金を着服が絡んでいる可能性がある」という件です。

　会社が納付する場合は現金を持ち歩くことは少ないのでしょうから、自営業者などが「虎の子の大切なお金を」社会保険庁に納めた場合の一部が、職員によって着服などの不正行為もあったらしいというのです。ドロボウにお金を手渡していたことになるのです。
　
　毎月の給料から年金用の保険金を従業者は事業者・経営者に手渡していたのに、経営者はその保険料を納付しないで、保険金をネコババしていた経営者のケースもあるということです。

　２０歳になると年金の保険料を納めることに規則が変わって久しくなります。学生にも支払えということになってから、意識的に保険料を支払わない人が増えたと聞いています。

　ＮＨＫの受信料とおなじく年金の保険料も払わない人が、何拾パーセントも存在するように成ったそうです。

全員が年金を受給されると
　問題がこれだけ大きくなり、疑わしくても支払いましょうと言うのでは、不心得者も恩典を受けてしまいます。難しい問題なんでしょうが。

　最初から保険金を支払っていなかった不届き者、従業員の年金を着服して他人のお金でフトコロを肥やした者および社会保険庁の職員で保険金を着服した者も全てに年金が交付されることもありえることになります。

　さてさてどうすれば良いのでしょう。選挙を介して意思表示をするのが良いのでしょか。

飲酒と喫煙の大腸ガンとの関係

　大腸のガンを早期に見つける手段として内視鏡を使った検査が威力を発揮します。「百聞は一見にしかず」ということわざがあるように、直接目で見て確認することは説得力もあります。

　米国ノースウエスタン大学の博士らは、米国のガン登録データから１２万１,１７２例の大腸癌患者（結腸癌や直腸癌）を選択し、飲酒や喫煙などの要因との関係を調べました。その結果を、国際的な内科雑誌に発表しました。

　詳細な調査研究の結果、次のようなことが判りました。
　①飲酒・喫煙の習慣のある人は、飲酒歴も喫煙歴もない人と比べて、７.８年も早く大腸癌を発症していました。
　②喫煙習慣のみ、または飲酒の習慣のみの人は、いずれの習慣もない人と比べ５.２年早く発癌していました。
　③全体として、飲酒と喫煙の習慣のない大腸癌の患者の大腸癌との診断がなされた平均年齢は７１.３才で、飲酒と喫煙の習慣のある大腸癌患者の平均診断年齢は６２.６才でした。

　喫煙は大腸癌の発癌率を２倍に上昇させる因子で、大腸癌で全死亡者の１２％に影響している。飲酒にも同じようなリスクが考えられる。

　ポリープから大腸癌への進展には１０～２０年かかることから、４０～５０才で無症状の人でも大腸鏡で大腸癌の発見されるリスクは低くないと述べています。

　喫煙習慣と飲酒習慣のある男性には、大腸癌になる可能性がどうも高いようです。タバコの煙は、ノドから肺に入ります。お酒の類は、口から胃にいくことでしょう。

　喫煙や飲酒が大腸癌と関係があるのであれば、口腔癌、咽頭癌、肺癌や膀胱癌なとどとも関係があるかもしれません。喫煙と飲酒の習慣がない人の平均癌年齢は７１.３才で、それが喫煙と飲酒によって６２.６才に短縮するというのです。

　怖い話ですね。

ミートホープ社語録

「消費者にも問題」

　北海道苫小牧市の食肉加工販売会社ミートホープの偽ひき肉問題について、北海道警は２４日、同社と取引先の北海道加ト吉など十数か所を不正競争防止法違反容疑で家宅捜索したようです。

　道警は田中稔社長（６８）の主導による会社ぐるみでの違法行為とみており、今後は田中社長の立件も視野に捜査の予定。捜査に先立ち、田中社長は事件の責任について「消費者にも問題がある」などと発言したとマスコミが報じています。

　ミートホープ社は豚肉や鶏肉を混ぜて偽牛ひき肉を製造し、伝票などには「牛１００％」と原料表示を偽って北海道加ト吉に販売した疑いが持たれている。加ト吉や日本生活協同組合の鑑定で、ミート社の原材料を使った「牛肉コロッケ」から豚肉や鶏肉が検出されたようです。

　午前１０時、捜索に先立ち、同社前に茶色いチェックのシャツというラフなスタイルであらわれた田中稔社長は「業界全体の体質も（警察に）説明しなきゃいかんと思うし、販売店も悪いし、半額セールで喜んで買う消費者にも問題がある」と神妙な面持ちで解説したと言われています。

　さらに「もちろん私が一番悪いんですけども…消費者自体も安いものばかり求めるから」と“被害者”であるはずの一般消費者に責任の一端をなすりつけた。

「開いた口ふさがらない」

　赤城徳彦農水相は25日、都内で記者団に対し、北海道苫小牧市の食品加工卸会社「ミートホープ」によるひき肉偽装事件について「あり得ないことが次々と明らかになり、開いた口がふさがらない」と述べた。その上で、「法律に基づき、きちんと対応したい」と語り、食に対する国民の信頼回復に向け厳しい姿勢で臨む方針を示した。